自然災害だけじゃない! 防災用品お役立ち情報

  • 2025/02/12 更新
自然災害だけじゃない! 防災用品お役立ち情報

インフラの老朽化

防災用品を使用する場面というと、「台風や地震などの自然災害」に目が向きがちですが、それだけとは限りません。 停電や水不足といった状況は、インフラの破損や故障といったことでも起こり得ます。 今回は私たちの生活を支えてくれている存在のインフラと、その老朽化に伴うリスクについてお話しいたします。

道路や橋、上下水道、電力網などのインフラは、時間と共に老朽化し、適切な維持管理が必要となります。 インフラの耐用年数(使用可能な期間)は、素材・設・施工方法・使用条件・環境条件など多くの要因に影響されます。 以下に一般的なインフラの一部についての耐用年数の例を記載します。

道路

  • アスファルト舗装:15〜20年
  • コンクリート舗装:30〜40年

  • 鉄筋コンクリート橋:50〜70年
  • 鋼橋:50〜100年

上下水道

  • 上水道管(鉄管):50〜70年
  • 下水道管(コンクリート管):50〜100年

建物

  • 木造住宅:20〜50年
  • 鉄筋コンクリート住宅:50〜100年

 

※これらの数字はあくまで一般的な目安であり、実際の耐用年数は保守管理の状況や使用状況によって異なる場合があります。

このように、インフラの長寿命化には定期的な点検とメンテナンスが必要不可欠なのですが、同時にインフラの維持管理や更新には多額の費用がかかるため、 財政状況が厳しい自治体ではインフラの維持管理の予算が十分とは言えず、インフラの老朽化は日本全国の自治体で深刻な問題となっています。 特に、道路・橋梁・下水道・水道などのインフラ設備が高齢化し、修繕や更新が急務となっています。

インフラの老朽化と、防災用品や日頃の備えの重要性

インフラの老朽化によるリスクに対する防災用品や日頃の備えの重要性は非常に高いと考えられます。 それぞれの観点から考えていきます。

事故や災害の防止

老朽化したインフラは、地震や洪水といった自然災害に対して脆弱です。 防災用品を備えておくことで、万一の事故や災害発生時に迅速に対応できます。

地域住民や従業員の安全確保

各自治体施設や会社に防災用品を整備することで、地域住民や従業員の安全を守ることができます。 例えば、防塵マスクや防護服などがあれば、有害物質の漏洩時にも対処できます。

業務の継続性維持

インフラの老朽化による停電や断水などの影響を最小限に抑えるために、非常用電源や非常用水タンクを準備しておくことが重要です。 これにより、業務の中断を防ぎ、企業の信頼性を維持できます。

コミュニティの貢献

企業が防災対策をしっかりと行うことで、地域社会にも貢献できます。 地域の防災訓練に参加したり、必要な防災用品を寄付したりすることで、地域全体の防災力が向上します。

防災用品の整備

緊急時に必要な防災用品をリストアップし、定期的に点検・補充を行う。

従業員の訓練

緊急時の対応方法や避難経路について、従業員に対する定期的な訓練を実施する。

これらの対策を講じることで、インフラの老朽化により発生するリスクを軽減し、より安全な職場環境を維持することができます。 みなさんの自治体や会社でもいざという時の備えについて考えを巡らせることはとても重要なことではないでしょうか。 BCP策定の再計画や、期限切れの非常食品の補充などの機会に、災害後のインフラ復旧までを乗り切るための手段として非常に重要な、 お手元の防災グッズの見直しをしてみませんか?
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